約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に！広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中！
デジタルとリアル領域を横断する包括的なコミュニケーションサービスの提供を目的とした株式会社Grill(本社：東京都港区、代表取締役：岩館大地、読み：グリル)は、新型コロナウイルスの影響を受けて、2020年4月の企業の広告宣伝活動がどのように変化したか、企業のマーケティング・広告・広報担当者への調査を実施しました。
​新型コロナウイルスの影響で、昨年4月と比べて約6割の企業で広告宣伝費が減少しており、そのうちの約3割の企業では全ての広告宣伝活動を止めているという結果に。新型コロナウイルスが広告宣伝費に大きな影響を与えていることが明らかになりました。
また、緊急事態宣言が延長され、外出自粛の傾向が長引く模様です。イベント・セミナーなどの広告宣伝活動については、全て止めたと回答した企業が半数以上となっており、新しい広告・宣伝手法を検討している企業も増加しています。Grillでは、ニュース番組の観点で制作を行う動画コンテンツを「グノシー」アプリで配信する「グッテレ」を展開中で、完全リモートでの取材・編集にも対応しています。Grillは、さまざまな環境下でも効果を最大化できる新たな情報提供方法を今後も展開していきます。

【調査結果サマリー】

① 昨年4月と比較して、約63%の企業が広告宣伝費が減少したと回答。そのうち約3割の企業で全ての広告宣伝活動を止めているという結果に。
→新型コロナウイルスが多くの企業の広告宣伝活動に影響を与えていることがわかる。
② 売上規模別では100億円以下の企業では広告費を全てストップしている割合が高く、1000億円以上の企業では広告予算の減少幅が少ない。
→売上規模の小さい企業は、広告宣伝費を削っている傾向にある。
③ オンライン広告よりもオフライン広告の減少幅の方が大きい。またイベント・セミナーなどの活動は顕著な減少傾向にある。
→外出自粛になり、人を集めるイベント・セミナーの実施が難しい状況になっている。
④ 約6割の担当者が今後さらなる予算削減が進むと考えている一方で、半数以上の方が新しい広告手法に取り組んでいく必要性を感じている。
→費用対効果の高い広告手法や、新しい広告手法への関心が高まっている。

【調査概要】

・調査対象　：企業のマーケティング・広告・広報担当者
・調査人数　：334名
・調査実施日：2020年4月29日〜4月30日
・調査方法　：Gunosyリサーチによるオンライン調査
・企画・実施：株式会社Grill

調査結果

TOPIC1

昨年4月と比較して、約63%の企業が広告宣伝費が減少したと回答。
そのうち約35%企業で全ての広告宣伝活動を止めているという結果に。
63.5%の企業が広告宣伝費が減少したと回答している一方、29.9%が変化なし、6.6%が逆に増加したと回答した。【図1】
減少したと回答した企業の中で、全ての広告宣伝活動が止まったと回答した企業が32.1%もあり、昨年に比べ半減以上となっている企業で見ると実に85.4%にのぼる結果となった。【図2】
Q. 新型コロナウイルスの影響を受けて、昨年と比較して4月の広告宣伝費はどのような状況でしたか？

図1

図2

TOPIC2

売上規模別では100億円以下の企業では広告費を全てストップしている割合が高く、1000億円以上の企業では広告予算の減少幅が少ない。
売上規模別で見ると、100億円以下の売上規模の企業の中で、約3割の企業が広告を全てストップしており、それ以上の売上の企業と比べると非常に高い割合となった。
また、1001億円以上の売上規模の企業においては、広告宣伝予算の減少幅が少ない傾向が見られた。【図3】
Q.（減少した方へ）広告宣伝費はどの程度減少しましたか？

図3

TOPIC3

オンライン広告よりもオフライン広告の減少幅の方が大きい。
またイベント・セミナーなどの活動は顕著な減少傾向にある。
オンライン広告（ディスプレイ広告・SNS広告など）の広告宣伝活動費が半減以上したと回答した企業が80.8%となった一方、オフライン広告（テレビCM・交通広告など）では87.1%と上回る結果となった。
またイベント・セミナー（展示会・記者発表会など）などの活動については、全て止めたと回答した企業が51.7%にものぼるなど、顕著な減少傾向が見られた。【図4】

図4

TOPIC4

約6割の企業が今後さらなる予算削減が進むと考えている一方で、7割以上の方が新しい広告手法に取り組んでいく必要性を感じている。
今後の広告宣伝費について、さらに減少するだろうと回答する担当者が59.0%となり、現状の予算がしばらく続くと考える担当者と合わせると、実に95.8%という結果となり、先行きについてまだまだ不安視している担当者が多いことが分かった。【図5】
一方で、今後の広告宣伝活動の方向性については、約3割の担当者が手堅い広告手法のみに投資していきたいと考えている一方で、7割以上の担当者では費用対効果の高い新しい広告手法や、新しい手法を模索していく必要性があると回答しており、多くの担当者が新たな取り組みに対して積極的な姿勢でいることがわかった。【図6】
Q.（減少した方へ）今後しばらく自社の広告宣伝費はどのようになっていくと思いますか？

図5

図6

費用対効果の高い新しい動画広告サービス「グッテレ」

本調査より、新型コロナウイルスの影響を受けて、多くの企業の広告担当者が費用対効果の高い、新しい広告手法の必要性を感じていることがわかりました。そこで、費用対効果が高い動画広告で、ニュース番組の観点で動画制作を行う新しい広告手法である、Grillの「グッテレ」をご紹介します。

【特徴】

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企業や店舗への取材訪問をはじめ、商材やサービスを取材班へ送付するだけで、高品質なニュース番組風の取材動画を仕上げることができます。
事前にオンラインでの打ち合わせや台本制作を行い、訴求ポイントのズレを防ぎます。
※動画制作にかかる費用は無料です。

② 「グノシー」配信料最低45万円〜のお試ししやすいパッケージ

最低価格45万円で、15万回の再生保証付きのトライアルプランをご用意。
従量課金で配信できるので、予算に応じて柔軟な制作が可能です。

③ 取材動画の二次利用も無期限で無料

グッテレで制作した動画は「グノシー」で配信するだけでなく、二次利用していただくことも可能です。
二次利用にかかる費用や期間などは一切ございません。

■「グッテレ」とは

「グッテレ」とは、動画ニュースコンテンツ編集・配信を行うサービスです。
動画コンテンツを“自然で価値ある情報”に変換し、親和性の高いターゲット層にアプローチすることで、訴求力の最大化を狙います。動画コンテンツは、情報キュレーションアプリ「グノシー」を活用し、セグメントされたターゲット層に向けて効率的に配信します。配信先は、ダウンロード数3,500万人を誇る「グノシー」にて、タブの選択や、年齢・性別・居住地で絞り込んで届けることができ、加えて、属性に合わせてSNSでも配信を行うことにより、ターゲットへ訴求力の最大化が行えます。

動画イメージ

■「グッテレ」　サービス概要

名称　：「グッテレ」
内容　：動画ニュースコンテンツの編集・配信
対象　：企業、自治体、団体など
金額　：45万円(税抜)～/1動画コンテンツあたり ※最低15万回再生保証
配信先：情報キュレーションアプリ「グノシー」／SNSでの広告配信

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本調査結果の公開に合わせまして、「オンライン無料お気軽相談会」を5月末までの期間限定で開催しております。対面での打ち合わせが困難になっていることを受け、1回30分を目処としてオンラインにて無料でご相談を承っております。「案件が具体化するか不明だけど、とりあえず話を聞いてみたい」「どんなことができるサービスなのか詳しく知りたい」など、具体的なご相談内容がない場合でもお気軽にご相談いただけます。
▼ご相談窓口
https://form.run/@grill
▼制作事例はこちら
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■「Gunosyリサーチ」について

情報アプリのユーザーを対象に調査を実施するため、アンケートにフラットに回答してもらえる層や、ニュース等の社会トレンドに興味がある層など、より世間一般の意見を収集が可能です。また累計ダウンロード3,500万の「グノシー」のメディア規模を生かし、最短数時間での回収結果の提供も行っています。

■株式会社Grillとは

株式会社Grillは、株式会社Gunosy（本社：東京都港区、代表取締役CEO：竹谷祐哉）と株式会社サニーサイドアップグループ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：次原悦子）が合同で設立した、デジタルとリアル領域を横断する包括的なコミュニケーションサービスの提供を目的とした新会社です。
情報キュレーションアプリ「グノシー」をはじめ、累計5,600万ダウンロード(※)を超えるアプリ群の開発・運営を手掛けるGunosyのデジタル・コミュニケーション領域におけるデータ分析・マーケティング力と、サニーサイドアップグループの企画力とコミュニケーションノウハウという両社の強みを掛け合わせたマーケティングリサーチ事業・ライブ動画＆ニュース動画制作配信事業・インフルエンサーマーケティング事業を行っています。
※2020年3月現在

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