テレビデバイスで動画を視聴するユーザーへ動画広告を配信する「INHOUSE VISION」を提供開始
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）の連結子会社である株式会社AJA（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：野屋敷健太）は、新型コロナウイルス感染拡大の防止策である臨時休校やテレワーク推奨による在宅時間の増加を受け、この度自宅にインターネット回線のある全国2万人、10代から60代を対象に動画配信サービスの利用状況に関するアンケート調査を行いました。なお、一部の調査結果については2019年12月に行った同様の調査結果と比較しております。
また同時に、本調査によるテレビデバイスによる動画視聴の需要拡大を受け、広告主向けのマーケティングソリューションとして、コネクテッドテレビ(*)向けの動画広告メニュー「INHOUSE VISION」の提供を開始したことをお知らせいたします。
「INHOUSE VISION」は、広告主向けに提供するコネクテッドテレビに特化した動画広告メニューです。国内プレミアム動画配信サービスをテレビデバイスで視聴しているユーザーに対し、動画広告を配信することできます。テレビCMと同様、大きなテレビスクリーンを活用した高い訴求効果に加えて、動画広告の視聴完了率の計測や広告接触者に対するブランドリフト調査など、ブランド効果測定も可能です。

調査トピックス

・動画配信サービスの全体の利用率は84％（昨年12月比で6%増）。10代～60代のすべての世代において利用率の増加傾向がみられました。
・視聴デバイス別に昨年12月と利用率を比較すると、スマートフォン、PC、コネクテッドテレビ、タブレットのすべてのデバイスにおいて増加しており、動画視聴サービスにおける視聴デバイスの多様化が加速している傾向がみられました。特に20～30代では、コネクテッドテレビの利用率がPCを超え、スマートフォンに続く結果となりました。
・視聴デバイス別に動画配信サービスの利用時間を比較すると、コネクテッドテレビが他デバイスと比べてもっとも長い傾向がみられました。
・動画配信サービスの利用回数について、全体の半数以上が、外出自粛に伴い、以前と比べて「増えた」と回答しています。
動画配信サービスには、無料動画配信サービスおよび有料動画配信サービスが含まれます。

１．動画配信サービスの利用率（全体／世代別）

・動画配信サービスの全体の利用率は、昨年12月の78％から6％増えて84％という結果になりました。
・世代別にみると、すべての世代で利用率が伸びており、10～30代の若年層では90％以上、40～50代でも80％を超える結果となりました。

２．【視聴デバイス別】動画配信サービス利用率（全体）

・動画配信サービスの利用について視聴デバイス別にみると、最も利用率の高いデバイスであるスマートフォンは昨年12月比9％増の67％。またPCやコネクテッドテレビ、タブレットのすべてのデバイスでも同様に利用率が増加しており、視聴デバイスの多様化のさらなる加速が伺える結果となりました。

３．【視聴デバイス別】動画配信サービス利用率（世代別）

・年代別での視聴デバイスの傾向をみると、10代～50代まではスマートフォンが最も高く、60代ではPCが最も高い結果となりました。
・若年層中心にコネクテッドテレビを利用した視聴が伸びており、特に20代・30代ではPCを抜き、スマートフォンに次ぐ視聴デバイスとなっています。

４．【視聴デバイス別】１週間あたりの平均視聴時間（全体）

・デバイス別の平均視聴時間をみると、コネクテッドテレビは他のデバイスと比べてもっとも視聴時間が長い傾向がみられました。

５．動画配信サービスの利用頻度（全体）

・外出自粛に伴い、全体の52％が以前と比べて動画配信サービスサービスの利用頻度について、増えたと回答しました。

株式会社AJAでは、これまでサイバーエージェントがメディア運営において培ったノウハウや技術力を強みに、動画活用による消費者とのコミュニケーションの最適化を図っていくことで、ブランド広告主企業の課題解決と広告効果向上支援に努めてまいります。
(*)搭載しているwifi機能や周辺機器の活用によってインターネットに接続し、各種デジタルサービスを利用することができるテレビ端末のことを指します

■調査概要

＜2019年12月度調査＞
調査主体：株式会社AJA
調査期間：2019年12月9日（月）～12月11日（水）
調査対象：全国 15歳～69歳 22,706名　（調査会社パネルを利用）
調査手法：インターネット調査
集計方法：人口構成比に合うようウェイトバック集計を実施
＜2020年4月度調査＞
調査主体：株式会社AJA
調査期間：2020年4月22日（水）～4月23日（木）
調査対象：全国 15歳～69歳26,067名　（調査会社パネルを利用）
調査手法：インターネット調査
集計方法：人口構成比に合うようウェイトバック集計を実施
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