2020年1月～4月にニュースアプリのセッション数が59%増加。コロナ禍前よりもはるかに高い5月の使用率がメディア消費におけるシフトを示唆

グローバルに展開するB2B　SaaS企業であるadjust（アジャスト）株式会社（本社：独・ベルリン、代表取締役社長 兼 共同創業者：クリスチャン・ヘンシェル、日本ゼネラルマネージャー：佐々直紀、https://www.adjust.com/ja/）は、グローバルにおけるニュースアプリの使用状況を把握するため、2020年1月から4月までのデータを分析しました。
2020年上半期、消費者は急速に変化する新型コロナウイルスの状況について情報を得るために、これまで以上にニュースに注目していたことがわかりました。アプリマーケティングプラットフォームであるAdjust（https://www.adjust.com/ja/）の最新データによると、ニュースを消費するチャネルとしてより多くの人がスマートフォンを選ぶ傾向があり、また気に入ったメディアのアプリを長期間使用する可能性が高いことを示唆しています。

グローバルにおけるニュースアプリの使用状況を見ると、ニュースアプリの1日あたりのインストール数が2020年1月から4月までの間に37%増加していることがわかりました。インストール数は3月にピークを迎え、5月にほぼコロナ禍前のレベルに戻りました。1日あたりのセッション数も大幅に増加し、1月から4月の間に59%増加しました。

また、セッション数は4月にピークに達し、翌月にはわずか13%に減少したものの、依然として2019年や2020年初めよりもはるかに高い数値です。これは、従来のチャネルに比べてニュースアプリの利便性に頼る人が増え、ユーザーがメディアを消費する方法が変化していることを示しています。

世界各国がロックダウンや目まぐるしく変化する規制に取り組む中、Adjustのデータは地域別の傾向も明らかにしました。

Adjust共同創業者兼CTO　ポール・H・ミュラー

新型コロナウイルスによる不安定な状況の中で、消費者はこれまで以上にニュースに頼って生活しています。Adjustのデータは、モバイルアプリがニュース消費の増加における主要なチャネルになっていることを示唆しており、人々の報道機関との関わり方が大きく変化するのではないかと考えられます。

adjust株式会社　会社概要

Adjustは、 グローバルに展開するB2B　SaaS企業です。 モバイルエコノミーの中心で創設され、 テクノロジーへの情熱により大きな成長を遂げたAdjustは、全世界で16のオフィスを構えています。
Adjustのプラットフォームは、 モバイル計測、 不正防止、 サイバーセキュリティ、 そしてマーケティングオートメーションソリューションを提供しています。
マーケティング活動をよりシンプルでスマート、さらに安全なものにすることで、 データ主導のマーケターが世界で最も成功した事業を推進できるよう支援します。 AdjustはFacebook、Twitter、Google、LINE、Snap、Tencentの正式マーケティングパートナーになっており、 国内外の主要広告ネットワークパートナーとも連携済みです。楽天、リクルート、LINE、グリー、ディー・エヌ・エー、 メルカリなど国内600社以上のトップパブリッシャーを始め、 Procter & Gamble、 Tencent Gamesといったグローバルブランドを含む35,000以上のアプリが、Adjustのソリューションを実装してそのパフォーマンス向上を図っています。 2019年6月には、 ヨーロッパで過去最大となる資金調達ラウンドの1つを獲得し、2億2,700万ドルを調達しました。
Adjustは、 日本においてアプリ計測プラットフォームとして最大のシェアを占めており、東京オフィスは2014年11月に最高売上責任者(CRO) のショーン・ボナムにより設立され、ゼネラルマネージャーの佐々 直紀を筆頭に、 30名以上の営業・カスタマー サポート・マーケティング担当者が日本市場で徹底したサポートを提供しています。

公式ホームページ：https://www.adjust.com/ja
公式 Facebook：https://www.facebook.com/adjustJapan/

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