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2022.03.08
2022.03.08
~IDFAデータが取得困難でも、緻密な効果測定は可能に~
モバイルマーケティング分析プラットフォームであるadjust(アジャスト)株式会社(https://www.adjust.com/ja/)(本社:独・ベルリン、最高経営責任者:サイモン(ボビー)・デュサール、日本ゼネラルマネージャー:佐々直紀)は、この度、株式会社ディー・エヌ・エー(以下、DeNA )のAdjust活用事例(https://www.adjust.com/ja/resources/case-studies/dena-marketing-strategy-with-twitter/?utm_source=earned+media&utm_medium=press+release&utm_medium=ja-dena_case_study-Q12022)を発表しました。この活用事例ではATTポリシー施行後、DeNAがAdjustを活用してどのようにTwitter広告の効果計測と広告手法の刷新を行ったか、またその成果について解説しています。
DeNAは「一人ひとりに 想像を超えるDelightを」のミッションのもと、エンターテインメントと社会課題領域の両軸で事業を展開しています。ゲームを中心としたエンターテインメント領域で培った課題解決メソッドを応用し、社会保障費軽減に向けた持続可能なヘルスケアサービスや、スポーツを軸とした賑わいのあるまちづくりのほか、社会のさまざまな課題解決を支援しています。
目次
多くの企業と同様に、DeNAでもIDFAデータを活用し、広告の効果測定を実施していました。ATTポリシー施行後はデータ欠損による測定精度の低下の影響を受けて、Adjustのデータをより積極的に活用し広告効果の評価方法を刷新しました。Adjustの機能を用いながらDeNAが提供するアプリやサービスに合った方法で、インストールしたユーザー数はSKAdNetworkで、LTV(顧客生涯価値)はIDFAデータを補完的に活用することで、緻密な効果測定を可能にしました。
これまでは手動でキーワード郡を複数準備し、細かくターゲティングを切って配信していました。ATTポリシー施行後もそれらは継続して配信をしていますが、オーディエンスを広くし媒体の学習機能を最大限活用するため、配信の主軸をブロード配信に変更。CPM(インプレッション単価)は以前の80%まで安くなり、CVR(コンバージョン率)は118%にまで改善しました。それに伴いCPI(インストール単価)も以前と比べ79%にまで抑えることが可能になりました。
今後の運用型広告において、IDFAが取得困難になったことで数値から得られる示唆が少なくなってしまうのは避けられません。こうした状況下では、数値分析とユーザー感覚のバランスが不可欠です。具体的には、定量化できる部分はAdjustの機能を活用しながら出来る限り定量化する意識を持つ一方で、定量化が難しい領域に関しても自信を持って意思決定できるように、ユーザー感覚を持ち続けることが重要になると思います。
エンターテインメントと社会課題領域の両軸で事業を展開されているDeNA様にAdjustを活用いただき大変嬉しく思います。ATTポリシー施行後、マーケターはキャンペーン広告効果の測定が困難になっていると思いますが、DeNA様のようにAdjustを活用しながら取得できるデータを組み合わせて分析し、顧客拡大へとデータドリブンな意思決定ができることが成功の鍵ではないかと考えています。今後もDeNA様、そして皆様のビジネス拡大の一助になれますと幸いです。
DeNAのAdjust活用事例はこちらからご確認ください。
https://www.adjust.com/ja/resources/case-studies/dena-marketing-strategy-with-twitter/?utm_source=earned+media&utm_medium=press+release&utm_medium=ja-dena_case_study-Q12022