

目次
事業環境と働き方が同時に変わる今、企業と働く個人の双方にとって「日常的な上司部下コミュニケーション」の重要性がより一層増しています。一方、テレワークでの働き方は「同じ空間に居たからこそ掴めた、相手の様子や機微」を感じづらく、上司部下コミュニケーションの難度は急激に高まっています。
解決のカギを握るのは、「1on1ミーティングの実施と、その“質”」。
1on1支援プラットフォーム「カケアイ」を提供する株式会社KAKEAI(本社:東京都港区、代表:本田英貴)より、テレワーク下ならではの意識や工夫、上司と部下の新しい関わり合い方など、1on1の成果が出ている各社の「カケアイ」活用事例をご紹介します。(※2021年3月9日公表分)
オムロングループ オムロン エキスパートリンク株式会社様
■取材対象
ご利用中のマネジャー・メンバーのお二人
■詳細はこちら
https://kakeai.co.jp/top/case/20210305-1/
■ポイント抜粋
https://kakeai.co.jp/
新型コロナウイルス流行に依らない労働力人口減少や多様化、また昨今の環境変化における現場管理職の重要性や負担拡大、さらには働く一人ひとりと企業との新しい繋がりに対応する「次のHR tech」として、新規性や実績を国内外から高くご評価いただいています。
カケアイは、1on1に関するシステムやツールをご検討中の企業における他サービスとの比較検討において「一度も選ばれなかったことがない」サービスです。(※2021年3月現在)
ピープルマネジメントの改善に寄与する複数の特許を有し、1on1の実施負担や運用を効率化するだけではなく、上司部下のコミュニケーションの質め、生産性や離職率改善の効果が確認されています。
【受賞歴】
・日本企業で初めて世界のHR techスタートアップ30社に選出
(世界最大級のHR techイベントである「HR Technology Conference」より)
・アジア太平洋地域における2019・2020 HR tech サービス TOP10 に選出
(世界有数のHRtechメディア「HR TECH Outlook」より)
・アジア最大級のHRアワード「HRM Asia Readers Choice 2020」にて銀賞受賞
・国内最大級HR techカンファレンス HR tech GP 2019 最高賞グランプリ受賞
・2020年 第5回HRテクノロジー大賞 イノベーション賞
・Digital HR Competition 2020 最高賞グランプリ受賞
初日はリコージャパン、NTTコミュニケーションズ、NECなど登壇!
・視聴申し込みはこちら
https://kakeai.co.jp/1on1days-2021/#utm_source=syncAD&utm_medium=pr&utm_id=01
【本社】東京都港区赤坂8丁目5-6 IPIAS Aoyama 206
【設立】2018年4月12日
【代表】代表取締役社長 兼 CEO 本田英貴
【資本金】3億1,835万円
〈ミッション〉あなたがどこで誰と共に生きようとも、あなたの持つ人生の可能性を絶対に毀損させない。
〈顧問〉小島武仁|東京大学大学院経済学研究科 教授 東京大学マーケットデザインセンター(UTMD)所長(経済学)、駒野宏人|岩手医科大学 薬学部神経学分野 教授(脳神経科学)
〈共同研究〉岩本 隆|慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授(HR tech)
〈INTERACTION LAB. 所長〉武井章敏|前アクセンチュア執行役員人事本部長
〈特許〉特許第6651175号、特許第6534179号、特許第6602996号、特許第6602997号、特許第6813219号
〈TEL〉03-6721-1176
●株式会社KAKEAI
●テレワーク下の1on1進化事例【5】事業と人を強くする1on1プラットフォームとして。部下のWILL・CAN・MUSTの統合により、部下の成長と高い生産性を両立することを目指す。